vol.5 決算書を読みこなすには~勘定科目編~

 皆さんが日頃ご覧になる試算表・決算書は、全て「勘定科目」によって構成されています。

 決算書を読みこなせるようになる為には、まずは勘定科目の意味を理解できるようにならなければなりません。

 貸借対照表であれば、現金、預金や建物、車両運搬具、また損益計算書であれば、売上、給料、地代家賃といったような勘定科目を目にする事があると思います。
(製造原価報告書がある会社は、材料費や賃金、外注加工費等があると思います)

 ただし、これらの勘定科目のように、科目名を見るだけで、どのような内容なのかを理解できるものが全てとは限りません。
 当然、勘定科目の名前からして、意味が理解しづらいものや、勘定科目の金額の中身がわからないものも出てくると思います。

 これらの懸念材料に対応できるようになるには、貸借対照表・損益計算書のそれぞれの勘定科目で以下のような対応が必要です。

   貸借対照表の勘定科目については、各科目の合計金額の内訳を把握すること(例:普通預金であれば、どの銀行にいくら預けているかを確認する)が必要です。
その為には、経営者自身が、経理担当者から試算表をもらう時に、貸借対照表の内訳についても同様に報告してもらう事が重要です。

 そして、その上で勘定科目の名称が不明なものについては、経理担当者に確認して下さい。(理解しづらい勘定科目があれば、経理担当者か顧問税理士事務所の担当者に確認するよう心がけましょう)

 次に損益計算書です。ここでは、おおよそ使っている勘定科目について、理解できると思いますが、「どのような経費をどの勘定科目で処理するのか」という社内ルールを経営者と経理担当者の間で確認しておく必要があります。
(例:ガソリン代、従業員の通勤旅費代、税理士・社労士・コンサルティング会社への顧問料、といったような経費が発生した場合に、どの勘定科目で処理するのかを決めておきましょう。ガソリン代であれば、旅費交通費、燃料費、車両費といった勘定科目のいずれかに計上されるケースが多いです)
 同じ性質の経費がバラバラの勘定科目に計上されることの無い様に、勘定科目の計上ルールを決定しておきましょう。

 同じ性質の経費計上ルールを明確にすることで、(1)予算設定が可能、(2)過年度比較、先月度比較等の比較分析が可能になります。

 自社の試算表・決算書に記載されている勘定科目の意味と金額内訳を把握して、自社の経営に役立てて下さい。